家電量販店の比較、特徴とは

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家電量販店

家電量販店とは、主にテレビ受像機、パソコン、オーディオ機器などの家電製品をメーカーから多く仕入れて、安く売ることを基本路線とする大型小売店。秋葉原(東京)や日本橋(大阪)の電気街を発祥とする電器店やオーディオ店が大型化し、チェーン展開していったのが始まりであるとされる。1980年代以降は、新宿駅や池袋駅周辺に拠点を置くカメラ販売の量販店が、「カメラ店」の枠を超え、生活家電をはじめAV機器、パソコン、携帯電話などの販売も手がけるようになっていった。1990年代以降は電気街系の量販店に代わって、カメラ系の大型量販店が相次いでターミナル駅に店舗を構える一方、郊外では主要幹線道路沿いに多数の駐車場を併設した店舗網を持つチェーンストアが規模を拡大していった。
量販店では、家電メーカーから大量に仕入れる事で、安い卸値で仕入れ、これを大量販売するという形の薄利多売を主な販売戦略とする。このため、仕入れた商品を売り切らなければ、商品保管スペースの関係からたとえ別カテゴリーに属する商品でも仕入れ難いという側面があり、とにかく短期間の内に売り切ろうとする傾向が強い。チェーンストアの特性を生かし、店舗間で商品を融通したり、一定エリアごとに配送センターをおいて店舗に在庫を置かないという形態も見られる。

大型量販店同士の低価格販売競争が常態化し、利益を出すためには、メーカーから少しでも安く仕入れることが迫られると、大量仕入れのため、必然的に大規模化・グループ化が進められた。多くの家電量販店で店舗の大型化を進めるとともに、業況の悪化した地域量販店を積極的に買収するなど業界の改変を進め、規模を背景に、家電メーカーに対して非常に強い「価格交渉力」を発揮している。また家電量販店においては、「ポイント制による還元」と称するリピーターの囲い込み手法がよく行われている。
他にも、クレジットカード会社と提携したメンバーズカードの発行、店舗内にインターネットサービスプロバイダの出店、その他各種サービス契約の勧誘を通じて、それらサービスを提供する会社から得られるインセンティブによって収益をカバーしたり、パソコンの初期設定などの有償のサービスで利益を確保することも広く行われている。
他の量販店がサービスを簡素化することで人経費を浮かしている状況とは対照的である。

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